経営者や政府に求められる姿勢
こうした結果から、経営者は従業員のパフォーマンスについて戦略的に考える上で、その通勤手段についても考慮に入れるべきであることが分かる。
つまり経営者は、従業員の通勤時間の短縮と、自転車や徒歩などのいわゆる「アクティブな通勤」を推奨していくべきだろう。
例えば安全な駐輪場の確保や、シャワーなどの設備の拡充は、自転車通勤者を増加させる要因となると考えられる。
また、経営者だけでなく、政府の役割も大きい。街なかのサイクリングロードを整備するなど公共事業に関することは、当然ながら国や地方の力なくしては実現することができない。
この点、注目すべき政策を実施している国としてオランダが挙げられる。オランダにおける多くの自治体は、自転車を推奨する政策を実施するための特別な予算割り当てを持っているのだ。
「満員電車」で世界的にも悪名高い日本でも、できることは多くあるだろう。研究をするまでもなく、このような異常ともいえる通勤状態が、従業員の心身に多大な悪影響を与えていることは明らかだ。
ただでさえストレスフルな仕事に、通勤のストレスが重なるのは苦痛でしかない。こうした研究が、政府や経営者の通勤時間減少への取り組みに対して、背中を押してくれることを願うばかりだ。
reference: theconversation / written by なかしー
